●SNS上のソーシャルゲーミングは日本で流行するか

フェースブックやマイスペース、Hi5など欧米のSNSがプラットフォームを開放し、その結果、ソーシャルゲーミングと言う新しいサービスが花開き始めています。従来型のコンソールゲームと異なり軽いカジュアルゲームの形態を取ると同時にSNSの要素を持った仮想社会的な社交を促進するものです。日本のmixiプラットフォームなどもそちらの方向で成長するのでしょうか。

まあ、時差を活用した「日記」や「写真」、「動画投稿」、「足跡やコメント」、ブックマーク、更にフォーラムのような「コミュニティ」形式だけの社交ではSNSもやがて飽きられるかもしれません。例えばコミュニティ要素の強いオークションのEbayが成熟と共に定価販売しシフトせざるを得なくなり、欧米の参加者に次第に飽きられてWeb2.0の議論では主流から外れました。それと同様に現在は大量の参加者を集めているSNSもネット参加者からやがて飽きられる可能性もあります。

現実社会でも社交の種類は多様ですよね。お茶やお花、ゴルフ、テニス、マージャンとかダンスとかトランプやキャッチボール、漫画、公園の清掃、犬の散歩など、社交の種類は一杯あります。これが「日記」や「写真」、「動画投稿」、「足跡やコメント」などに相当するわけですが、それだけではネット上の社交手段としては貧弱です。

そこでリアルタイムの社交であるソーシャルゲーミングが注目されています。

★★Auctions on eBay: A Dying Breed
http://www.businessweek.com/technology/content/jun2008/tc2008062_112762.htm

既に国内でもDeNAやGREEの台頭は、携帯電話サービスも含めて、SNSでも同じこと（やがて飽きられる）が起こる可能性が高いと言うことを暗示しています。

＜ソーシャルゲーミングの台頭　仮想社会とゲームのミックス型サービス＞

★★Social Gaming, Virtual Goods Discussed in SF Summit
http://www.virtualworldsnews.com/2009/06/social-gaming-virtual-goods-discussed-in-sf-summit.html#more

★★Social Gaming Summit 2009
http://www.socialgamingsummit2009.com/

★★Social Gaming Scores in the Recession
http://www.businessweek.com/technology/content/apr2009/tc20090429_963394.htm

引用

The number of people playing social games is expected to surge to 250 million in 2009, from 50 million in 2008, by some industry estimates. During recessions, people tend to look for low-cost entertainment, often staying at home. Many social games are free; often even power users pay less than $50 a month.

引用終わり

ソーシャルゲーマーの数は2008年の5千万人から2009年には2億5千万人に増加すると予想されています。金融不況が促進要因な訳ですね。参加者は月々5千円程の仮想商品や仮想ギフト、プレミアムゲームにお金を払っています。

さてちょっと元に戻って、2007年5月頃からのフェースブックのオープンプラットフォーム化により1年間で約3万ものフェースブック・アプリケーションが登場しました。（ソーシャルゲームは2年間で約14,000本）

これはネット上における参加者間の社交や協働作業の形態が非常に多様かつ豊かになったことを意味します。その中で筆者が最も参加者数が多く、筆者が注目しているのはソーシャルゲーミングと呼ばれるサービスです。

既にフェースブック上のZyngaは、フェースブックだけで4千万人のアクテイブ参加者を獲得しており、これはフェースブック参加者の5分の1に達しています。Zyngaの売り上げは1億ドルに達しており注目されています。Zyngaがフェースブックなどで展開するソーシャルゲームは以下の通りです。

★Texas Hold’Em 参加者数　毎日250万人がフェースブック上でプレーする。
★Yoville フェースブック上で7百万強、マイスペース上で3百万人弱（月間のユニーク参加者数）
★Vanpire
★Pirates

またスーパーペッツを展開するRockYouなども注目されています。
フェースブック上ではユニーク参加者数（月次）が1千万人を超えたサービスが三つも登場しています。

さてソーシャルゲーミングの特徴は以下の通りです。

1、 コンソールゲームと比べて素人が軽く作ったカジュアルゲームである。（技術的には軽い。）
2、 SNS上の知り合いとリアルタイムで気軽に楽しめる社交促進要素を持っている。
3、 ペットなどのNPCが充実している。
4、 仮想社会的な社交とゲームとしてのNPCのミックス型である。
5、 単独プレー時には擬似リアルタイムや擬似ソーシャルによる心理効果が工夫されている。（親和欲求や社会的促進効果への配慮）
6、 仮想商品や仮想ギフトやなどが収益源となっている。更に時間制のプレミアムゲームも販売されている。（それぞれの価格は1ドル程度）
7、 広告が収益に占める割合は少ない。

フェースブックのプラットフォームのオープン化の中で、時差型のSNSを補完するリアルタイム社交としてソーシャルゲーミングが台頭しています。

ポイントになるのは飽くまでも社交の手段としてSNSの発展系としてソーシャルゲームが考えられている訳ですね。誰でも参加できる、ちょっとした知り合いとトランプを楽しむような感じの社交の手段です。

日本でもmixiプラットフォーム上で流行するのでしょうか。それとも既にソーシャルゲーミングが先行しているGREEやDeNAのモバゲータウン型の携帯電話インターネットの方がインフラとしては向いているのでしょうか？

mixiプラットフォームはパソコンインターネットと携帯電話型インターネットの組み合わせです。
これは面白い勝負です。

　日本ナレッジマネジメント学会　専務理事　山崎秀夫

●ＳＮＳ三国時代、グリーの猛追で勢力図が大激変！

http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20090618/332217/?ST=biz

※抜粋
ミクシィと、ディー・エヌ・エーが運営するモバゲーが覇を競ってきたＳＮＳ（交流サイト）業界が、三国時代に突入している。二強を猛追するのが、２００４年に創業したグリーだ。今年４月には会員数が１０００万人を突破し、ミクシィの１７００万人、モバゲーの１４００万人に迫る。業績もうなぎ上りで、０９年６月期の営業利益は前期比では約７倍、７５億円に急拡大する見込み。対してミクシィの営業利益は３７・７億円と横ばい、ディー・エヌ・エーは前期比２５％増の１５８億円（両社とも０９年３月期）と伸びは続くものの、かつての勢いは衰えた。
※抜粋終わり

●グリー採用には慎重

人手不足だが、無理に採用しない
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20090618/332217/?ST=biz

※抜粋
会員数は2009年4月に1000万人を突破したばかりだ。ミクシィの約1700万人に比べて小規模ながら、利益率は高い。一般的にネットビジネスでは広告収入に依存することが多いが、グリーの広告収入は全体の4分の1ほどに過ぎず、4分の3をゲームのアイテム購入などによる有料課金から得ているのが特徴だ。CIO（最高情報責任者）としてグリーのシステムを支える取締役執行役員CTOプラットフォーム開発部長の藤本真樹氏は「サービスを次々と投入できるように、十分なサーバー容量を低コストで確保するのが私の役割」と話す。
※抜粋終わり

●グリーのゲームを二つ紹介

今日はグリーを使ったことのないユーザーのために二つ紹介

探検ドリランド

釣り★スタ

●My Spaceを作った男　Tom Anderson

●選挙とインターネット

選挙とインターネットについて調べてみた。

◆インターネットで選挙運動はできるのか？
選挙運動で使用できる文書図画の種類、数量は法律によって定められており、それに違反した場合２年以下の禁錮又は50万円以下の罰金に処される。インターネットなど「視覚」に訴えるものは「文書図画」と解釈される為、インターネットで選挙運動を行うことは事実上禁止されているといえる。

しかしながら現在総務省が主導となって、インターネットでの選挙運動実現に向けて話し合いを進めている模様。とはいえ審議し、制度設計をし、裏付けとなる法律を制定し…という流れを考えると実現は５～１０年後位になってしまうだろう。

※選挙運動とは？
特定の選挙に、特定の候補者の当選をはかること又は当選させないことを目的に投票行為を勧めること。選挙運動は、公示日（告示日）に立候補の届け出をしてから投票日の前日までに限りすることができる。それ以外の期間、たとえば、立候補届出前にする選挙運動は事前運動として禁止されている。

c.f.政治活動
政治上の目的をもって行われるいっさいの活動から、選挙運動にわたる行為を除いたもの。

→選挙運動と政治活動の違いは？
端的には特定の選挙を意識しているか否かで区別される。
しかしながらその判断は警察が場合に応じてする為、明快な基準が存在する訳ではない。

◆インターネットで政治活動はできるのか？
自らの思想などを日々書き連ねることは可能である。しかしながら、純粋な政治活動として使用していたブログやＳＮＳであったとしても、それにおいて特定の選挙に関してのコメントや出馬表明などがなされた場合選挙運動と見なされ、事前運動として処罰される。
また、候補者本人にそのつもりがなかったとしても、そのサイトを閲覧している一般市民が純粋に応援のつもりで選挙についてのコメントを書き込んでしまうと、それは違法行為に該当することになってしまう。また逆に、サイト主の候補者を嫌う一般市民やライバル候補者側が応援を装ってコメントし、候補者側に騒ぎをもたらすという虞もある。
　また、政治活動のつもりであっても、選挙期間中に当該サイトを更新した、もしくはサイトを新設した場合、その行為は「選挙の為にした行為」として看做され、文書図画の頒布の禁止を免れる行為に該当し、2年以下の禁固又は50万円以下の罰金に処される。
　更に、そういったページの更新が候補者本人によるものでない場合でも（例：候補者ＨＰの掲示板に一般市民が応援コメントを書き込んだ）、上記文書図画の頒布の禁止を免れる行為に該当する。
その為、純粋な政治活動の為に使っているサイトであったとしても、選挙期間中はＨＰを閉鎖する、掲示板を閉鎖する、などの処置を講じることが無難である。

◆罰則について
行為が法律の定めるものに該当すれば違反が成立したことになるが、事件として立件されるか、実際に罰せられるかは警察の判断による。また、その判断はケースによって異なる。

金銭がからむと（買収など）候補者資格剥奪や、当選無効、選挙権・被選挙権停止などの罰則を受けることもある様だ。

◆結論
現行法制度上では、政治家がインターネットなどのメディアを使って選挙運動・政治活動をしていくことはなかなか難しい。かなりのリスクを覚悟しなければならないだろう。
ただ、掲載する内容に細心の注意を払い、かつ関係者以外がページの書き換えができない様な一方向性の情報配信に限る、もしくは双方向でも書き込みやページの更新に対する監視体制を整えることができれば、インターネットを使っていくことも可能である。

●今週の話題「ソーシャルネットワークと仮想世界の融合」」対談

　ミクシィ　アプリの中の一つの動きとして出てきてる「ソーシャルネットワークと仮想世界の融合」」に関しての対談です。

　ＶＷＢＣの動画をご覧下さい。

http://vwbc.blogspot.com/2009/06/2009619.html

　まあ　これはフェースブック上では既に常識ですね。
　参加者数がユニークビジターで月間8百万人のyovilleなどが典型例です。

　yovilleはフェースブックとマイスペース専用の仮想社会サービス。

　日本ナレッジマネジメント学会　専務理事　山崎秀夫

●米ＳＮＳ大手が人員3割も削減！

http://www.nikkansports.com/general/news/f-gn-tp1-20090617-507410.html

会員制の交流サイト「ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）」大手の米マイスペースは１６日、コスト圧縮のため米国従業員の３０％に当たる４００人強を削減する、と発表した。人員カット後の米国での総従業員数は１０００人規模となる。

　不況の影響に加え、ライバルのフェースブックの急成長で競争が激化し、広告収入が伸び悩んでいた。

ＳＮＳ最大の規模を誇るマイスペースでしたが、今回のこの選択はその規模の大きさ故に迫られたものだった様に思います。


規模が大きくなればなるほど広告収入増加の可能性は増えますが、その可能性を現実として増収につなげることができるのは飽くまでも競合他社との競争を制した時の話です。
相手を引き離せない場合、増収が見込めないばかりか膨らんだ規模を維持する為のコストばかりがかさみ、「新しい収入源確保」か「コストカット」の必要性に迫られます。


しかしながら増収できずにコストがかさんでいくばかりの状況では「新しい収入源確保」の為の投資資金が足りないことも予想されます。仮に資金を捻出できたとしても、「新しい収入源」が成功するかどうかは誰にもわかりません。失敗すれば経営環境は更に悪化し、最悪の場合ＳＮＳ運営自体に直接的な悪影響が出てきてしまうかもしれません。するとユーザーはサービスに不満を感じ出すでしょう。そしていつか他社サービスに乗り換えてしまい、ユーザー数・ＰＶは減少。するとそれまであった広告収入すら確保できなくなり、経営は行き詰まり、最後に行き着く先は…


これは全ての局面において最悪の想定をした上での仮説ですが、あり得ない話ではないと思います。事実、ＳＮＳビジネスへの新規参入企業は着々と増えており、これからも一段と競争が激化していくことが予想されています。その様な中で新サービスや新ビジネスに着手していくことはかなり大きなリスクを伴います。

しかしながら何もしないでいれば無数のフォロワー達に少しずつユーザー数を食われていってしまうでしょう。すると上述の仮説の流れに放り込まれてしまう可能性も否定できません。


要はいずれ何かしらの策は打たなければならないのです。しかしその策の内容と打つタイミングが難しいのです。


そんな中でＳＮＳ大手のマイスペースは、下手に動いてリスクを抱え込むよりコストカットをして投資資金を貯めつつ様子を見ていくことの方が得策と判断したのかもしれません。


今マイスペースは新サービス・新ビジネスに向けて水面下で動き出したのかもしれません。

●アリババ：SNSサービス「人脈通」6月17日正式オープン

http://www.chinapress.jp/it/17212/

チーフプロジェクトマネージャーの林凱氏は、「人脈通」は電子商取引と、現在中国で流行しているSNSの複合産物であり、同サービスを開始して、ネット顧客との人脈形成を促進すると発言した。

アリババは元々BtoBのＥＣサイトを提供していた会社で、そのＥＣサイトの規模はかなりのものです。
（下記ＵＲＬ②によれば『ユーザー数は０７年６月３０日時点で２４６０万社、２５万５０００人以上、売上高は９５億７７００万元』）
元々のＥＣサイト自体にもＳＮＳ的な側面はあった様に思えますが、この機会に本格的にコミュニティ化してＳＮＳのメリットを最大限享受するのが狙いかと思います。

ＳＮＳとして完全なコミュニティが出来上がれば、ユーザー側としては新たなつながりを見つけやすい上に、そのつながりを温めて行きやすくなるはずです。また電子商取引に対する信頼度も高まるでしょう。

そしてその結果新たな取引が発生し、更につながりが生まれ、更に取引が…

さすがにそんな単純なものではないとは思いますが、ＳＮＳとＥＣサイトの親和性は非常に高いのではないでしょうか。これからアリババの更なる快進撃が始まりそうです。

※アリババ参考ＵＲＬ
①http://www.alibaba.co.jp/
②http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2008&d=0129&f=column_0129_005.shtml

●もう起業に会社はいらない，とサイボウズ創業者は言う

http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20090603/331243/

「従来は新しいサービスを立ち上げるためには会社を作り，オフィスを借りそこに人を集めていた。しかし，もう起業に会社は必要ない」（高須賀氏）。

（中略）

インターネットは，大企業や政府でなければ入手が困難だった情報を個人が入手できる手段を提供した。ブログやSNSは，組織内でのコミュニケーション・コストと，組織外でのコミュニケーションのコストをほぼ同等にした。クラウド・コンピューティングは，大組織でなければ使えなかったコンピュータ資源を使えるようにした。個人によるプロジェクトが大組織に劣らないパフォーマンスを生み出す可能性が出てきた。

（中略）

世界中にユーザーがいて，売り上げは1兆円，でも社員は20人。そんな企業が間もなく生まれる。高須賀氏はこう考えている。

まさにクラウドコンピューティング様々です。
こういった小規模の新企業が増え、かつそれらが存在感を増してくれば、ＩＴ業界においてのパラダイムシフトが更に加速されるでしょう。

新規参入企業はクラウドコンピューティングの恩恵を受けて初期投資額を抑えられる上に、ビジネスとしての対象が一本化している為、大企業の様に既存ビジネスとのシンクロニシティやそれまで使っていたＩＴ資産の償却その他に気を遣うことはありません。

そういった好条件を活かして大企業が提供する既存サービスよりも優れたサービスを提供する企業が出て来たら、一体何が起こるでしょうか。


顧客は新サービスへと流れていくでしょうか。
依然として同じサービスを使い続けるでしょうか。
それとも両サービスを併用するでしょうか。


大企業が淘汰されてしまうのでしょうか。
新規参入は失敗に終わってしまうのでしょうか。
それともうまく棲み分けが行われるのでしょうか。


いずれにせ、大企業群はより一層組織構造やＩＴコスト、そして経営の方向性について熟考する必要性が出て来ることでしょう。

常に進化を続け、大きなうねりとなって私たちを巻き込んでいくＩＴという大波。

それを上手く乗りこなしていくのは一体誰なのでしょうか。

●SNSは「バカが支配している」――NINのトレント・レズナー

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0906/12/news041.html

ナイン・インチ・ネイルズのトレント・レズナー氏は、ネットコミュニティーへの参加は「益よりも害の方が多い」という考えに至った。
（中略）
同氏はネット上でコミュニティーと交流する上での問題として、ゴミやノイズが多いという点を指摘している。
（中略）
「主流のソーシャルネットワークは高い値段で身売りするためにユーザーを増やすことばかりに腐心し、ユーザー体験の質など気にしていない。わたしたちはそういう世界にいる」（同氏）

とてもラディカルな雰囲気を漂わせていますが、まさに今後のＳＮＳの在り方を問わんとする核心をついたコメントの様に思われます。
しかしながら「益よりも害の方が多い」と結論づけてしまうのはいささか早計ではないでしょうか。
「害」があることは紛れもない事実です。そしてその量もかなり多いでしょう。もしかするとレズナー氏が言うように総量としては害が益を上回っているかも知れません。しかし、個々人が存在するその全ての害に遭遇するのでしょうか。


私はそうは思いません。


どれだけの益を獲得し、どれだけの害を受けるかは、「ＳＮＳならば一様にこうだ」と言えるものではなく、ユーザーの使い方であったり、ＳＮＳの環境に依存すると思います。
即ち、使い方やＳＮＳ環境のちょっとした変化で、（害を消し去ることができないとしても）少なくとも害を「回避」することが可能になると思うのです。


そしてそういった「回避」への動きは活発化してきています。先日紹介したTwitterのVerified Accountが良い例です。
Verified Accountが実現され普及されれば、少なくともレズナー氏が指摘する「婚約者への「憎悪を吐き出す」Twitterアカウント」が毎日のように出てくることはなくなるでしょう。


ＳＮＳは静的なものではありません。ＳＮＳ内部で日々新しいつながりや知識が生み出されているように、ＳＮＳ自体も日々進化を続けています。


著名人のこういった発言を受けて、ＳＮＳ関係者達が今後どの様な動きを見せていくのか注目したいところです。

●Google Earthが東京、大阪、神戸、京都を3D化 高層ビルや神社仏閣も立体に見える

http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20090611/331665/

グーグルは2009年6月10日、同社の地図表示ソフト「Google Earth」において、東京、大阪、神戸、京都の4都市の表示を3D化したと発表した。個別の建物だけでなく、街全体を立体的に表示する。

東京タワー付近の様子
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20090611/331665/?SS=imgview&FD=-654642772&ST=ittrend

東京駅前の様子
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20090611/331665/?SS=imgview&FD=-653751027&ST=ittrend

リアル。

この一言に尽きます。
パッと見ただけでは普通の写真と見紛う程です。
でもこの技術、実はそんなに難しいものではなく、

「マウスでクリックしたりドラッグするだけで、平面図形から立体の建物を造り出せる」

また、

建物などの3Dモデルはグーグルが自社で作成するほか、企業や一般ユーザーからも集める。グーグルでは、3Dモデルを作成するソフト「Google SketchUp」の無料版、有料版を提供しており、ユーザーがこれらで作成した3Dモデルを自由に公開できるWebサイト「3Dギャラリー」も運営している。3Dギャラリーに公開された3Dモデルの中から、完成度が高いもの、ユーザーの人気が高いものをグーグルが選定し、Google Earth上に取り込む

本来絶対的であり、かつ一方的な提供が期待される地図情報ですがこういう形になると一種のＣＧＭとも言えそうです。

３Ｄの日本が完成する日も近そうです。

●モバゲーVSグリー

昔の動画ですがなかなか面白いです。最先端を走っているプレイヤーがどのようにして色々なサービスを研究し、新しいサービスを思いつくのか？「成功」に必要なステップの面白いヒントになります。今もどちらも大成功しています。両者の努力は凄まじいものであったと思います。

●NASA、Twitterユーザーをシャトル打ち上げに招待

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0906/02/news046.html

NASAはスペースシャトルDiscoveryの打ち上げに合わせてTwitterユーザーの集いを実施し、打ち上げの模様をTwitterで伝えてもらおうとしている。

何やら面白そうな話です。
記事を読み進めてみると、ＮＡＳＡが実はソーシャルネットワーキングのヘビーユーザー（？）であることがわかります。

宇宙飛行士が宇宙からTwitterでつぶやいたり、探査機をFacebookに登録したりなど、米航空宇宙局（NASA）は既にソーシャルネットワーキングの新しい世界に慎重に足を踏み入れている。そして今度は、スペースシャトルの打ち上げを報道するTwitterリポーターを招待する計画

探査機をFacebookに登録するというのはすごい発想ですよね。
またこういった動きには以下の背景がある様です。

NASAはソーシャルツール活用の先鋒 　オバマ政権がNASAの顧問に任命したジョージ・ホワイトサイズ氏によると、新大統領は各種のソーシャルメディアツールを使って直接国民とコミュニケーションを図ることに力を注いでいるという。 　「NASAはこの取り組みでリーダー的な役割を果たしている」とホワイトサイズ氏は先週オーランドで宇宙開発をテーマに開催されたカンファレンスで語った。 　「こうしたことは、皆が思っているよりも重要だ。ゴールデンタイムにCNNを見る人よりも、CNNのTwitter版をチェックしている人の方が多いのだから」とさらに同氏は続けている。

つまりTwitterは政界においても戦略的ツールとして認められている、ということでしょうか…
今ここにＳＮＳの真髄を見た様に思います。

●Twitter、著名人の成りすまし問題で「Verified Account」を導入へ

http://journal.mycom.co.jp/news/2009/06/09/069/

マイクロブログサービスのTwitterが人物認証機能の導入を検討している。これはTwitter共同設立者のBiz Stone氏が自身のブログの中で明らかにしたもので、「Verified Account」と呼ばれるアカウントを設定して、それが本人であることを証明する。これはTwitterを介して著名人の成りすましを行う事例が相次ぎ、訴訟問題にまで発展したことを受けてのものとなる。

mixiでいう「公認アカウント」といったところでしょうか。
アカウント作成にあたり殆ど規制がないことを考えると、こういった事例が散見される様になることは当然に予想され得たことと思います。
表面化していないだけで実際には無数の「成りすまし」が潜んでいる可能性も否定できません。
そしてその被害は著名人に限らず一般個人にも及んでいるかも知れません。

そんな現状を受けてTwitterは

対象となるのは公共機関、アーティストやアスリートなどの著名人、そのほか成りすまし被害の危険性のある個人など。将来的には多くのユーザーにVerified Accountを付与することを検討しているが、アカウント処理のためのリソースが必要なこともあり、当面は限定範囲で運用していく意向

予防策を講じることも重要ですが、それ以上にユーザーのモラル向上に期待したいところです。

※上記Twitterの事件概要はこちら
http://jp.techcrunch.com/archives/20090604hey-there-tony-la-russa-is-suing-twitter/

●ネット関連の新技術、経済・社会の発展加速　世界ＩＣＴサミット

http://www.nikkei.co.jp/news/sangyo/20090608AT1D080C608062009.html

情報消費社会の未来」をテーマに８日開幕した「世界ＩＣＴ（情報通信技術）サミット2009」（日本経済新聞社、総務省主催）は、各国のＩＣＴ企業経営者が情報通信産業の新たな課題や展望について議論した。参加者はインターネット上で人々が交流するソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）などの普及で経済・社会が発展するという認識を示した。

SNSがビジネスの形を変えているというのは、ほぼ一般的な認識になったようです。
マーケティングや広告などが示すように、マス的なアプローチから個々のニーズに応える方向に変化しているのではないでしょうか。

●ＩＴサービス・総務省表彰：青森市のＮＰＯ受賞　ＳＮＳで地域おこし　／青森

http://mainichi.jp/area/aomori/news/20090605ddlk02040023000c.html

＊抜粋

優れた情報通信技術（ＩＣＴ）のサービスシステムを表彰する総務省の「ｕ－Ｊａｐａｎベストプラクティス２００９」で、青森市のＮＰＯ法人「ソーシャル・キャピタル・サービス青森」（工藤公理事長）が地域活性化部門賞に輝いた。
（中略）
ＮＰＯ法人は昨年４月、地域コミュニティーサービス「ｎｉｃｏｎｉｃｏ」を開始。県や同市などと連携し、ネット上で簡単に集える地域ＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）とＩＣＴを組み合わせ、市内の情報を中心に提供。新たな活性化モデルを作った。

会員は1000人を超しているそうです。
コミュケーションが希薄になったいわれる現代の文明社会。

技術の進歩と同時に人と人との絆が失われつつあった現代で、
ＳＮＳが大きな貢献をできるのではないでしょうか。

●堀江氏　twitterへ参加

何かと評判の堀江さんがミニブログのtwitterに数時間前に参加した。
この短時間で現在followerが3000人を超す。

http://twitter.com/takapon_jp
http://netafull.net/twitter/030787.html

影響力はいまだに健在です。

●SNSはその規模や人気にかかわらず，ユーザーがいつ離れていくか予測がつかない

http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/Research/20090604/331313/

※抜粋
Nielsen OnlineのOnline Media担当副社長Jon Gibs氏は，「過去1年間に，Facebookの人気に弾みがついたのに対し，MySpaceは衰えをみせている。また，Twitterの爆発的な人気が市場の展望を一気に変えた。しかし，SNSはその規模や人気にかかわらず，ユーザーがいつ離れていくか予測がつかない」と述べている。
※抜粋終わり

SNSの地殻変動は常に起きていますね。ビジネスの世界の大変さが理解できます。

●Evan Williams　 Twitter CEO インタビュー