2010年05月10日
●<メディアの変革> インターネット上でメディアはE-コマースを始めるべきか
テッククランチの記事ですが、筆者も日頃から考えていた21世紀メディアの本質論が主張されています。
メディアとは色々なテーマ(ニュース放送、娯楽、スポーツ、音楽、リアリティ番組など)の記事や番組を提供し、広告費を稼いでいます。
それがインターネットに移行し広告費が1桁減る時代になると途端に新聞などが米国でばたばた倒れ始めました。(米国の新聞崩壊はクレイグリストがマイクロ広告をもって行ったせいもあるのですが)
その点はテレビも大きく同じ傾向です。
では広告費が殆ど集まらないインターネット上のメディアにはどんなビジネスモデルがあるのでしょうか?
その一つがメディア本来の姿に戻って、考えなさいと言う指摘です。
具体的にはE-コマースをはじめると言う主張、例えばGROUPONやLivingSocialなどの生活者のための共同購買企業が大もうけをしています。一部のメディアはそういうところと組んで広告以外のビジネス=E-コマースを始めているわけですね。
また有名な流行雑誌「ボウグ」もスペシャル商品を直接販売しています。
英国のタイムスは旅行のパッケージをサイトで販売しています。
クリスアンダーソンは「フリー」の中で番組の無料提供などの例を上げ「これは三者関係ビジネスである」と行っています。つまりメディアが記事や番組を無料で提供する代わりに広告主=スポンサーの商品を買っている関係で成り立っている訳ですね。それならばメディアが広告主の代理店として直接、商品を売っても構わないということになります。(何も広告に固執する必要はありません。)
現に日本の有名ブロガーはアマゾンのアフィリエートプログラムにより口利き口銭を書店からえていますよね。(これはメディアによる一種の販売代理店ビジネスです。)
メディア企業がビジネスモデルをどう立て直すか面白い時代です。
★★ Why Media Companies Should Become More Like Merchants
http://techcrunch.com/2010/05/08/media-merchants/
The Times (UK) and Burda (Germany) are both reported to be realizing a substantial portion of their profits from direct commerce enabled from their websites selling 3rd party travel packages and other goods and services. Local media companies such as the Washington Post are either partnering with group-buying sites such as LivingSocial or rolling out their private label competition to Groupon and LivingSocial.
Read more: http://techcrunch.com/2010/05/08/media-merchants/#ixzz0nV5HJciP
日本ナレッジマネジメント学会 専務理事 山崎秀夫 borg7of9 twitter
このエントリーのトラックバックURL:
http://socialnetworking.jp/b/mt-tb.cgi/5084
